今朝は今年最後のゴミ収集の日でした。
7時に目が覚めましたが、まだ薄暗く早すぎたかと思いましたが、外は曇っていて小雨も降っていたようです。
30日は東京株式市場も最終日で、iDeCoの日本株のをスイッチングできる最終日でもあります。
ニューヨークダウの結果をスマホでチェックしました。
29日の米株式市場でダウ工業株30種平均は4営業日ぶりに反落し、前日比68ﾄﾞﾙ30ｾﾝﾄ（0.2%）安の3万0335ﾄﾞﾙ67ｾﾝﾄで終えました。
追加経済対策の成立を好感した買いで前日に過去最高値を更新したこともあり、29日は短期的な利益確定売りが優勢だったようです。
経済対策に盛り込まれた現金給付をさらに増額する案への期待が後退し、売りを招いた面もあったとのことでした。
共和党上院トップのマコネル院内総務は29日、現金給付を1人600ﾄﾞﾙから2000ﾄﾞﾙに積み増す単独法案の審議に入る方針を示したが、採決に進まなかったようです。
600ドルは約6万円、2000ドルとは約20万円、日本では10万円が特別一律給付金として、支給されましたが、20万円とはすごい金額です。
民主党が過半数を占める下院は28日に同法案を可決していましたが、共和党の反対で実現は困難との見方が強まりました。
欧米で新型コロナウイルスの感染拡大が弱まる気配がなく、目先の米景気を冷やすとの懸念も相場の重荷となったようです。
ということで、この時点で、東京株式市場の株価は同様の値動きが予想され、利益確定売りのため、今日は下がると予想されました。
従って、今日日本株をスイッチングするのは、やめることにしました。
最終日ではありますが、御祝儀が入ったとして、あまり株価が下がることは無いかもしれません。
朝の暗いリビングで、一人株価の行方を想像しながら、ゴミ袋をぶら下げて外へ出ました。
濡れた路面と、ポツポツ降る雨が寂しい朝の風景ですが、不思議と寒さは感じませんでした。
緑色のネットの下に、我が家よりも大きなゴミ袋が３つ、3兄弟のように並んで置かれていました。
帰ってきてから、スマホで、もう一度ニューヨークダウを確認して、布団に潜り込みました。
再び起きた時、外を見ると、空は灰色の雲が垂れこめていました。
食事をしてから、スマホを開いて日経の株価をチェックすると、やはり東京市場は反落していました。
昼頃にもう一度ニュースをチェックすると、日経平均は3日ぶり反落、155.91円安の27412.24円（出来高概算3億8351万株）で前場の取引を終えていました。
今日で今年の取引が終了し明日から年末年始の4連休となることに加え、昨日の日経平均が700円を超す大幅高となった後ということ、また、外為市場で1ドル=103円30銭台と昨日15時頃に比べ30銭ほど円高・ドル安に振れたこともあり、利益確定売りが出やすく、前場は概ね売りが優勢だったよです。
それにしても1ドル=103円とは、円高が少しずつ進んでいるようです。
円高は株価を押し下げる要因になります。
少し前はドル円レートの変動が、そのまま株価に反映していました。
円高は輸入品が安く買えますから、輸入食料品等が値下げされて、一般消費者にとっては嬉しいのですが、輸出する企業にとっては、ただでさえ韓国中国製品に市場で駆逐され敗退を繰り返しているのに拍車をかけることになります。
この30年、デフレが続いた日本は、世界の１人当たり購買力平価GDP 国際比較統計・ランキングでみると、同じアジアの国でもシンガポール、香港、台湾、韓国より下の33位です。
「一人当り購買力平価」が高いほど、購買力が高い(たくさん物を買える)ため、裕福な生活が送れるされるとされていますから、今や日本は裕福度において、韓国より下ということになります。
さらに分かりやすく、各国のマクドナルドにて販売されている「ビッグマック」１個あたりの価格から、異なる2つの通貨において、購買力を比較するために用いられる経済指標であるビッグマック指数というのがあります。
日本はシンガポール、韓国より下の26位となっています。
たった1品目では厳密な比較ができないので、他の生活用品や食料、耐久品を加味した購買力平価の方がより生活実感を反映するかもしれません。
2019年9月時点で日本を100として換算した購買力平価ｐｐｐは、米国102、英国99、ドイツ90、フランス94、イタリア84、チェコ61、スペイン78、韓国80、スウェーデン98、ノルウェー123となります。
これで見ると、現在のドル円レートはほぼ均衡、韓国はｐｐｐで見ると随分とウォン安となっているにもかかわらず、購買力平価でみた裕福度は日本よりも上で、輸出で稼いで豊かさを得ていることをうかがわせ、中々したたかな国であることがよく分かります。
ｐｐｐで見ると、ドル円レートは大きく動くことは無く、従って、ドル円レートの変動で株価が振り回されることは少ないのではないかと思われますが、実際にはかつての行き過ぎた円高のように、思惑で大きく変動するのが為替レートです。
円高であったドル円レートが、何年ものデフレにより、円安方向へ相対的ｐｐｐが移動して、ようやく均衡したということかもしれません。
今や世界の工場と言われ、2028年にもＧＤＰが米国を抜いて世界一の経済力となると言われる中国が購買力平価を公開していないのは、確かにフェアーでは無く、トランプ大統領が言うように、国家戦略として為替を操作しているのではないかという指摘は当たっています。
一日終わって、結局30日の東京株式市場、日経平均株価の終値は29日より123円98銭安い2万7444円17銭となりました。
ことし最後の取り引きとなった30日ですが、去年の年末と比べて3700円余り値上がりし、年末の株価としては1989年以来、31年ぶりの高値となりました。
来年1月4日の初日の株価がどうなるかは、ニューヨークダウ如何に掛かっているかもしれません。
