孤独死をすると警察が近親者を探し自治体が火葬を行う

1月17日、水曜日、快晴、作動しなくなって取り外した古いウォシュレットを大型ごみで出しました。

戻ろうとすると、別の出口で音がして、よくエントランスで会う同じマンションのご主人がキャスターをガタゴトと開いて、何かを運ぼうとしていました。

大型ごみはめったに出しませんが、出すときは皆一斉に出すようです。

今日の名古屋は、晴れ、最低4度、最高12度、風速0m/s、湿度45%、昼時リビング窓際の室温17.9度、暖かな日射しです。

妻は、今日は実家の老母の通院に付き添って、朝9時に出ていきました。

久しぶりに、染髪をしてから、買い物に出ました。

戻ってくると既に4時を大きく回って、日は暮れようとしていました。

夕日を見ていると、また孤独死の記事を思い出しました。

自分の家で孤独死すると、時間の長短はともかく、いつかは誰かに発見されます。

通常発見者は警察に連絡しますので、警察官が現場を確認すると、警察医が検死をして死因を特定することになります。

事件性が無く、自然死であると判断されると死体検案書が作成された後、警察は現場の自宅に残された契約書類或いは住民票、戸籍などの公的書類を辿って近親者がいるか探し出します。

そして、身寄りが無かったり、遠い親族がいても遺体引き取りを拒否された場合には、自治体が火葬を行った上で官報に公告されます。

それでも、引き取り手が現れない場合には、一定期間後に無縁納骨堂に保管されることになるそうです。

火葬などの費用で、本人の所持金だけでは足りない場合には、いったん自治体が立て替えた上で、亡くなった人の遺留品を競売で売却して費用の支払いに充てることになるそうです。

それでも費用が足らない場合は、自治体が負担することになるとのことでした。

その他、健康保険証の返却、年金の停止、ガス・電気・水道などの公共サービスの解約などは、警察からの死亡連絡により、自治体が行うのでしょうか。